イエメン南西部で7月11日に爆発があり、少なくとも子ども5人が死亡した。この出来事は、長期化する同国の紛争が今なお容易に民間人の居住地域へ波及し得ることを浮き彫りにした。

アルジャジーラによると、爆発はタイズ県アルハシュマ地区で発生し、目撃者は、爆発時に子どもたちがサッカーをしていたと話した。状況は依然として不明であり、報道は、責任の所在を確定できるほど独立して検証された単一の説明はまだないことを明確にしている。

明らかなのは、被害が壊滅的だったことだ。地元の人権団体によると、子ども5人が反応のない状態でアルラファイ病院に搬送された後、破片による負傷で死亡した。ほかに少なくとも3人が軽傷から中等傷を負い、治療を受けた。同団体によると、死亡した子どものうち2人は12歳、2人は14歳で、5人目の年齢は不明だった。

複数の団体と目撃者は、爆発の原因について互いに異なる説明を示した。イエメン人権センターと別の人権団体は、イエメン南部の国際的に承認された政府と連携するイスラーハ党の支援を受けた民兵組織が砲弾を発射した可能性を指摘した。別の目撃者はAP通信に対し、爆発物はそうした部隊がいた地域から飛来したようだったと述べた。しかしユニセフは、その段階では事実を検証できないとした。

その慎重さは重要だ。前線が分断され、同盟関係が変化するイエメンでは、初期の主張は証拠と同じくらい政治に左右されることが多い。最も安全な事実関係は、タイズの住宅地で遊んでいた子どもたちが死亡し、報道時点では爆発の発生源がなお確定していなかったということだ。

タイズ自体が、国内で最も激しく破壊された都市の一つである。フーシ派とイスラーハ党の支援を受ける反フーシ派勢力との戦場となり、長年にわたって封鎖または部分的な閉鎖が続いた。より最近になって道路は開通したものの、戦争全体の影響で県内は極めて不安定な状態に置かれ、民間人は砲撃、地雷、偶発的な爆発の危険にさらされている。

内戦は、フーシ派が2014年にサヌアを掌握し、その翌年にサウジアラビア主導の連合軍が介入して以来、すでに10年以上続いている。2022年の停戦で戦闘は減速したが、国の根本的な分断が解消されたわけでも、前線付近の地域社会が直面する危険が取り除かれたわけでもなかった。

この出来事を特に受け止めがたくしているのは、その日常性だ。子どもたちはサッカーをしていた。家族も近くにいた。そこへ爆発が起き、近隣での日常のひとときが死者を伴う事件へと変わった。捜査当局が何が起きたのかを正確に突き止めるまで、国には、民間人を傷つけることを完全にはやめていない戦争のパターンにあまりにも容易に当てはまる新たな悲劇が残される。

タイズにとって、この爆発は単なる戦時下の新たな統計ではない。凍結状態にあるイエメンの紛争では、ありふれた午後から大勢の悲嘆に至るまでの隔たりが、今なお秒単位でしかないことを思い出させる出来事だ。