イベントの日付：2024年11月14日。 医学誌『ランセット』に掲載された包括的な世界規模の分析によると、糖尿病を患う成人の数は過去30年間で倍増した。1990年には世界の成人人口の約7％、約2億人が糖尿病を抱えていた。2022年までにこの割合は14％へ急増し、世界で8億人に達した。NCD-RisCが世界保健機関（WHO）と共同で実施したこの研究では、1,000件を超える国際研究から、1億4,000万人以上のデータを利用した。

糖尿病は、体内でインスリンを生成できない、または有効に利用できない内分泌疾患で、主に2つの型に分類される。1型糖尿病は通常、子どもの頃に発症する自己免疫疾患である一方、2型糖尿病は肥満、不健康な食生活、運動不足と関連することが多い代謝疾患だ。報告書は、患者の95％以上が2型糖尿病であると指摘している。フランス、デンマーク、日本など一部の高所得国では減少しているものの、開発途上地域では着実に増加している。

この研究は著しい健康格差を浮き彫りにしており、未治療の糖尿病による負担は低・中所得国にますます集中している。研究者らによると、2022年の世界全体の症例の半数以上が、インド、中国、米国、パキスタンのわずか4カ国に集中していた。中東、北アフリカ、カリブ海地域の一部では、成人の糖尿病有病率が現在25％を超えている。これに対し、欧州の複数の国では割合が依然として大幅に低い。

研究者らが特定した大きな懸念は、治療格差の拡大だ。2022年には約4億4,500万人、すなわち糖尿病患者5人のうち3人が必要な治療を受けていなかった。報告書によると、サハラ以南アフリカで治療を受けられた糖尿病の成人はわずか5～10％だった。現在、糖尿病の医療を受けずに暮らす世界の人口の約3分の1を、インドだけで占めていた。

未治療の糖尿病は、人の健康に深刻な長期的リスクをもたらす。研究の上席著者で、インペリアル・カレッジ・ロンドンのマジド・エザティ氏は、合併症には視力喪失、腎障害、心疾患、切断が含まれると警告した。多くの低所得国では患者層が比較的若い傾向があり、効果的な介入が欠けていることは特に憂慮される。適切な管理がなければ、こうした人々は早期死亡のリスクが高まる。

保健の専門家らは、糖尿病の増加が不健康な食品のマーケティング、座りがちな生活習慣、経済的困窮によってさらに深刻化していると強調する。マドラス糖尿病研究財団のランジット・モハン・アンジャナ博士は、健康的な食事と運動によって病気を予防することが不可欠だと指摘した。提案されている政策措置には、健康的な食品への補助金、学校給食の無償化、身体活動を安全に行える環境の整備などがあり、これらによって流行に対処するとしている。

WHOのテドロス・アダノム・ゲブレイェスス事務局長は、この流行を抑え込むための緊急行動を呼びかけた。各国に対し、早期発見と継続的な治療を優先するよう保健医療制度を強化することを促した。世界人口の高齢化と肥満率の上昇が続くなか、政策立案者には、糖尿病を管理し、公衆衛生にもたらす深刻な脅威を軽減するための包括的な戦略を採用するよう圧力が強まっている。