タリバン、総合格闘技はイスラム法と相いれないとしてアフガニスタンで禁止

タリバン政権は、総合格闘技（MMA）はイスラム法と相いれず、認めるには暴力的すぎるとして、アフガニスタンで同競技を禁止した。

タリバンのスポーツ当局者は地元放送局TOLOnewsに対し、MMAには死亡の危険があると述べた。この命令は、同競技がシャリアに適合しているかについて当局者らが調査と称するものを行った後、勧善懲悪省の道徳警察によって出された。

今回の発表は、タリバン統治下で格闘技への締め付けが強まっていることを示す新たな一歩となる。提示された証拠によると、タリバンが2021年に「顔面への打撃」を禁じる法律を導入して以降、MMA大会はすでに事実上禁止されていた。今回の禁止措置は、タリバン復権前の20年間に多くの観客を獲得していた競技への圧力を正式なものとする。

BBCの報道によると、MMAはアフガニスタンの若者の間で人気を集め、熱心な地元ファン層を形成していた。アフガニスタン総合格闘技連盟は2008年に設立され、アフガニスタン・ファイティング・チャンピオンシップやトゥルーリー・グランド・ファイティング・チャンピオンシップなどの興行団体が数十試合を開催した。報道はまた、一部の選手がタリバン当局者から脅迫や嫌がらせを受けたと訴えていたとも伝えた。

一方で、当局が時折、柔軟な姿勢を示した例もある。BBCは、格闘家アフマド・ワリ・ホタクが2022年にカブールで記者会見を開き、今後の試合を発表することを認められた事例を挙げた。ホタクはその後、ロシアで勝利し、帰国後には政府関係者と写真に納まった。しかし、こうした事例も政策の大きな方向性を変えることはなかった。

タリバン内部のこの競技への批判者は、問題を道徳面と身体面の双方から捉えた。スポーツ総局は、この競技にはイスラム教に反する「多くの側面」があると述べ、スポーツ当局者は、死亡の危険があるため容認できないとした。同じBBCの報道は、安全性への懸念も一因となり、MMAが国際オリンピック委員会から承認されていないとも指摘した。

今回の禁止は、タリバンが宗教的・道徳的制約を通じてアフガニスタンの公共生活を作り変えていることを示す新たな事例となる。2008年以降、同国のMMA界を築いてきた選手、コーチ、興行主にとって、この決定によりアフガニスタン国内で組織的な大会を行う余地はほとんどなくなった。

また、若い選手たちにとって目に見える活躍の場となっていた競技も閉ざされる。提示された証拠によると、パリ大会では、国内オリンピックチームまたは難民選手団の一員として出場した選手を含め、複数のアフガニスタン出身の格闘技選手が国際大会に出場した。しかし、タリバンの今回の措置は、国内のMMAが、当局が容認する範囲から今や完全に外れていることを示している。